戦後、神国日本は不浄分子により穢され続けてきました。それがＭＡＸに達したのが「民主党政権」でした。そこへきて、さすがの平和ボケ日本人のなかにも「これは何かおかしいぞ！！」と目覚めた人たちがネズミ算的に増加し、現在の第三次安倍政権を支えております。しかしながら、不浄分子の執拗な抵抗は、善男善女たちを美辞麗句・詭弁でたらし込みながら、日本国憲法を筆頭とする平和ボケな法体系の網をかいくぐって続いております。
＜国際的なテロ包囲網＞
このたび、国内不浄分子(反日反安倍分子)がめでたく国際テロ分子に昇格されました。
それは神風とも言うべき以下の４点の事実によっておわかりになると思います。
１．特定秘密保護法⇒テロ三法⇒マイナンバー法⇒改正組織犯罪処罰法(共謀罪)⇒パレルモ条約締結により、
FATF(金融活動作業部会)を頂点とする国際的なテロ抑止の情報網に、非常に遅まきながらも、日本が入ることができるようになった。
シーシェパードによる日本捕鯨の妨害が止んだのも、パレルモ条約に基づいて、
日本治安当局が彼らを国際的組織犯罪集団として通告したことにより、彼らの銀行口座が凍結されたためだと言われております。
テロ三法：「テロ資金提供処罰法」「犯罪収益移転防止法」「テロ資産凍結法」
２．アメリカが北朝鮮をテロ国家に再指定し、関連する企業・個人を独自制裁リスト(ＳＤＮリスト)にのせた。
３．日本国内の不浄分子が北朝鮮との関わりによりまさに独自制裁リストにのせられようとしている。
４．日本のテロ三法はアメリカ独自制裁リストと連動する法的立て付けになっている。
参考ビデオ：「テロ資金提供処罰法」から見る反社会的勢力と金融制裁の仕組み
＜年末年始から平昌五輪にかけて極度に高まる緊張＞
しかし、周辺情勢は予断を許しません。あくまで核廃絶を求める日米英豪印ほかの有志連合に対し、核ミサイル戦力完成を目前にして対話拒否徹底抗戦の構えを崩さない北朝鮮。おそらく中露は北朝鮮を抑えることはできないしやらないでしょうから、対話への万策尽きたとして、アメリカによる先制攻撃となるでしょう。来年２月の平昌五輪が北朝鮮の人質となり最悪炎上という悲劇を招くわけにはゆかないでしょうから、それ以前ではないでしょうか？また、本土へのミサイル飛来以前に、呼応した国内同時多発テロが憂慮されます。最近頻発している鉄道事故・米軍基地事故・工場火災などのテロ疑い事例がそれを物語っています。
我々一般庶民にできることはそう多くありませんが、災い転じて福となす、神国日本浄化の絶好のチャンスだと前向きに捉え、各自できるだけのことを行なってまいりましょう！！
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